ブラックリストでも賃貸の審査は通る？審査に通りやすくする方法や通らないときの対処法をご紹介！

「自分はブラックリストだから、もう賃貸は借りられない」と諦めていませんか？実は、ブラックリストの状態でも物件や保証会社の選び方次第で賃貸契約は可能です。確かに審査のハードルは上がりますが、信用情報に問題があっても入居できる物件は存在します。

本記事では、ブラックリストとは何かという基礎知識から、自分の信用情報の確認方法、審査を通りやすくするコツなどを解説します。ぜひ参考にしてください。

ブラックリストとは？
自分の信用情報を確認する方法
どんな時にブラックリストに載ってしまうの？
過去の家賃滞納もブラックリストに記録されている？
ブラックリストは賃貸を借りる際に悪影響？
ブラックリストに載っても入居審査に通りやすくするには
ブラックリストに登録されても賃貸借契約を結べた人の体験談
ブラックリストだけじゃない！入居審査に落ちる理由まとめ
そもそも入居審査とは？
- 入居審査時に求められる情報や書類とは
賃貸の入居審査に落ちた時はどうすればいい？
賃貸物件をお探しならテクトピア
よくある質問
- ブラックリストに登録されると賃貸契約はできない？
- 賃貸の審査に通らない理由は？
まとめ

ブラックリストとは？

賃貸の審査で「ブラックリストに載っていると通らない」と聞いたことがある人も多いでしょう。
しかし、実は「ブラックリスト」というリストは存在しません。
この記事では、ブラックリストとは何か、信用情報の仕組み、そして情報が消えるまでの期間について解説します。

ブラックリストというリストは存在しない

「ブラックリスト」とは、特定のリストに名前が載ることを意味しているわけではありません。
実際には、金融機関やクレジットカード会社が加盟する信用情報機関（CIC、JICC、KSC）に、支払いの遅延や債務整理の履歴が記録されることを指します。
例えば、クレジットカードの延滞や自己破産をすると、これらの信用情報機関に「金融事故」として登録されます。
この情報をもとに、ローン会社や賃貸保証会社が審査を行い、信用リスクが高いと判断されると、審査に通りにくくなる仕組みです。
つまり、特定の「ブラックリスト」に名前が載るわけではなく、信用情報に問題があることを総称して「ブラックリスト入り」と呼んでいるというわけです。

ブラックリストはネガティブな信用情報

先述したとおり、ブラックリストとは信用情報機関に「ネガティブな情報（金融事故情報）」が登録されている状態を指します。
これは、クレジットカードやローンの審査だけでなく、賃貸の保証会社の審査にも影響します。
具体的には何を調べるかと言うと、以下のような金融事故です。

クレジットカードやローンの長期延滞
債務整理（任意整理、個人再生、自己破産）
強制解約（クレジットカードや携帯料金の未払いによる契約解除）

このような情報が登録されていると、賃貸の保証会社が「家賃を滞納するリスクがある」と判断し、審査に通りにくくなるのです。
ただし、すべての保証会社が信用情報をチェックするわけではないため、ブラックリストに載っていても借りられる物件は存在します。

★関連記事：賃貸の入居審査にカードや携帯代の滞納歴は影響する？

ブラックリストの情報はいつ削除される？

信用情報機関に登録されたネガティブ情報は、一定の期間が経過すると削除されます。
この期間は金融事故の種類によって異なりますが、一般的な目安は以下のとおりです。

数ヶ月程度の支払い遅延、任意整理、特定調停 → 5年
自己破産、個人再生 → 5～10年

例えば自己破産をした場合、その情報は最長10年間経過後に削除されます。
その間はクレジットカードの作成やローンの利用が制限されるだけでなく、賃貸の審査にも影響する可能性があります。
ただし、繰り返しにはなりますがブラックリストに載っているからといって必ず審査に落ちるわけではありません。
審査に通りやすい物件の探し方については、後ほど紹介します。

自分の信用情報を確認する方法

自分がブラックリストの状態か不安な場合は、信用情報機関へ開示請求を行うことで、登録されている信用情報を確認できます。クレジットカード・ローン・分割払いの支払い状況などを確認できるため、賃貸契約前に不安を整理したい方は活用しましょう。開示請求の主な手続き先は以下のとおりです。

CIC（クレジットカード・ローン関連）：インターネット・郵送・窓口で開示請求が可能。手数料は500〜1,000円程度。
JICC（消費者金融・銀行関連）：スマートフォンアプリ・郵送・窓口で請求可能。手数料は500～2,000円程度。
KSC（銀行ローン関連）：インターネット・郵送で請求可能。手数料は800円～2400円程度

手続きに必要なものは、運転免許証・マイナンバーカードなどの本人確認書類・手数料・郵送の場合は開示請求書など。手数料は、インターネットなのか郵送なのかといった請求方法によって金額が異なります。

なお、情報を確認してもどの保証会社の審査に影響するかを判断するのは難しい場合があるため、不安がある方は不動産会社に事前相談しておくとよいでしょう。

どんな時にブラックリストに載ってしまうの？

「ブラックリストに載る」とは、借金・ローン・クレジットカード・リボ払いの支払い滞納やスマホの本体代の未払い、破産などのネガティブな情報が信用情報機関に記録され、第三者が確認できる状態になってしまうこと。信用情報に傷がつく、といった言われ方もします。
信用情報機関に記録されている人は、「支払い能力がない」人であると認識されます。

入居者に家賃を滞納されるのは、賃貸経営にとって大きなリスク。入居審査は大家さんのリスクを減らすことを目的に行われるので、「入居者に支払い能力があるのか」というポイントはとても重要になります。
ブラックリストに載っている人は、支払い能力を懸念されて賃貸契約の入居審査に落ちてしまう可能性が高いのです。

信用情報を収集・記録している「信用情報機関」は、信用情報の内容によって以下の3種類があります。

クレジット関連の信用情報を管理する「CIC（割賦販売法貸金業法指定信用情報機関）」
消費者金融や銀行・保証会社の信用情報を管理する「JICC（日本信用情報機構）」
銀行関連の信用情報を管理する「KSC（全国銀行個人信用情報センター）」

例えば、クレジット関連の信用情報を管理する「CIC」は消費者のクレジットやローン利用に関する信用情報を収集・管理しています。
消費者が支払い能力以上にクレジット契約を締結しないようにクレジット会社に信用情報を提供している機関なのです。

過去の家賃滞納もブラックリストに記録されている？

家賃滞納に関する信用情報も「LICC（一般社団法人　全国賃貸保証業協会）」が滞納履歴の情報を管理し、家賃保証会社などの間で共有されています。

家賃保証会社とは、保証料を支払っておくことで家賃を滞納した場合に肩代わりをしてくれる会社のこと。保証人になってくれる人が誰もいない場合でも、保証会社と契約すれば入居審査を通過して契約を結ぶことが可能です。
物件によっては賃貸保証会社との契約が必須とされていることもあります。

ただし、家賃保証会社と契約する際も審査があります。
滞納情報が記録されている、いわゆるブラックリストに載ると当然審査で不利ですが、「LICC」にはすべての家賃保証会社が加盟しているわけではありません。
そのため、信用情報に傷がついている状態でも、家賃保証会社によって審査の難易度が変わってくるのです。

家賃保証会社には「独立系の保証会社」、「協会（LICC加盟）系の保証会社」、「信販系の保証会社」の3つがあります。

独立系の保証会社

LICCなどの協会に加盟していない、という意味で独立系と呼ばれます。
滞納履歴や信用情報はチェックしないため審査の難易度が一番低く、ブラックリストに載っていても収入に見合った物件であれば審査はほぼ通ると言われています。

協会（LICC加盟）系の保証会社

協会に加盟している保証会社は会社間で家賃滞納歴などの信用情報を共有しているため、滞納した時と別の保証会社の審査でも落とされてしまう可能性が高まります。

信販系の保証会社

審査の難易度が一番高いのが信販系の保証会社。
クレジットカードなどの信用取引を行っているので、家賃だけでなくカードの支払い滞納などの情報も確認されてしまいます。

ブラックリストに載っているとほぼ落ちてしまうほど審査は厳しいですが、その分、保証料は安価なことが多くなっています。

ブラックリストは賃貸を借りる際に悪影響？

ブラックリストに載っていることがバレると、賃貸を借りる際にどの程度影響するのでしょうか？
結論から言うと、ブラックリストが影響するかどうかは「誰がブラックリストに載っているのか」によります。
ここでは、自分、同居人、親族のそれぞれのケースで審査への影響を解説します。

自身がブラックリストに登録されている場合

契約者本人がブラックリストに載っていると、審査に通らない可能性が高いです。
特に影響が大きいのは、以下のケースです。

信販系保証会社が審査する場合

賃貸契約では保証会社の審査を通過することが求められるケースが多いです。
その際、信販系の保証会社は信用情報機関のデータを参照しますが、過去にクレジットカードやローンの支払い遅延、自己破産などがあると審査に通らず、賃貸を借りれない可能性が高いです。

家賃の滞納歴がある場合

過去に家賃の支払いを滞納していると、その情報は家賃情報データベースに登録されます。
その結果、他の保証会社の審査でも不利になる可能性があります。

同居人がブラックリストに登録されている場合

同居人がブラックリストに載っていても、契約者本人が審査対象となるため基本的には審査に関係しません。
ただし例外として、同居人が連帯保証人になる場合は影響が出る恐れがあります。
連帯保証人は契約者の支払い能力を補完する役割を担うため、保証会社や管理会社が信用情報を確認することがあります。
そのため、ブラックリストに登録されている同居人が連帯保証人になろうとすると、審査に影響が出る可能性があるでしょう。

親族がブラックリストに登録されている場合

親族がブラックリストに載っている場合も、基本的には審査には関係しません。
ただし、先述した同居人と同様、親族が連帯保証人になる場合は別です。
連帯保証人としての支払い能力がその親族に問われるため、信用情報を確認されることがあります。
もし親族がブラックリストに載っている場合、支払い能力が低いと判断され、審査に通らない可能性があります。

ブラックリストに載っても入居審査に通りやすくするには

ブラックリストに載っているからといって、100%入居審査に落ちるわけではありません。入居審査に通りやすいパターンをご紹介します。

保証会社が不要、または独立系の保証会社の物件を選ぶ

独立系の保証会社なら、滞納履歴や信用情報はチェックしません。そのため、ブラックリストに載っているなら独立系の保証会社の物件を不動産会社に紹介してもらうようにしましょう。

また、連帯保証人を立てられるのであれば、保証会社不要で契約できる物件もあります。
保証会社が不要なら滞納履歴などをチェックされることもなく審査に通る可能性が高いので、そういった物件を探すのも良いでしょう。

親族に代理契約を依頼する

代理契約とは、入居者とは異なる3親等以内の親族が賃貸借契約を締結すること。ブラックリストに載っていて入居審査に通らない場合、一定以上の収入を持つ親族が代わりに契約ことで入居審査に通る場合があります。

物件によっては代理契約ができない場合もあるので、事前に不動産会社に確認が必要です。

家賃が安い物件を選ぶ

入居審査では、現在の年収や職業を見た上で問題なく家賃が支払えるかを審査しています。
そのため、過去ブラックリストに載っていたとしても、現在の年収に対して家賃が安い物件を選べば審査に通る確率を上げることが可能です。

家賃は高くても月の収入の3分の1程度と言われていますので、それ以下の物件を選ぶようにしましょう。

築年数の古い物件を選ぶ

新築や築浅の物件は人気が高いため審査の難易度が高くなり、厳しくチェックされることが多いと言われています。
逆に築年数が古い物件は「入居者を早く決めたい」と考えている不動産会社が多く、審査がゆるくなると言われています。

最低でも築年数10年以上の物件に絞れば、審査に通る可能性が高まるでしょう。木造や1階の部屋だと空室になっている可能性が高いので、物件探しの際は注目してみてください。

家賃を前払いする

まとまった資金を用意できる場合は、数ヶ月分の家賃を前払いできるか相談するのも方法の一つです。前払いによって家賃滞納の不安を軽減できれば、大家さんや管理会社に支払い意思を伝えやすくなります。ただし、前払いに対応していない物件もあるため、必ず不動産会社を通して確認しましょう。

ブラックリストに登録されても賃貸借契約を結べた人の体験談

ブラックリストに登録されていても、審査前の準備と不動産会社への相談によって、賃貸借契約を結べる可能性があります。まず大切なのは、現在の支払い能力を示せる資料をそろえること。収入証明書や預貯金の残高が分かる書類を提出できれば、過去に支払い遅延や自己破産などがあった場合でも、「今は家賃を支払える状態である」と判断してもらいやすくなります。

信用情報に不安がある場合は、申し込み前に不動産会社へ相談しておくことも重要です。事情を隠したまま申し込むよりも、先に伝えておくことで信販系の保証会社を避けたり、独立系保証会社を利用できる物件を紹介してもらえたりする可能性があります。また、築年数が古い物件や保証会社が不要な物件など、審査に通りやすい条件の物件を選ぶこともポイント。このように、支払い能力を示す書類を準備し、条件に合う物件を探すことで、賃貸借契約を結べる可能性があるのです。

ブラックリストだけじゃない！入居審査に落ちる理由まとめ

家賃滞納の履歴がある人

家賃を滞納してしまった経験がある方は、大家さんに支払い能力について不安を感じさせてしまいます。何度も滞納している方や滞納する頻度が高い方は、ほぼ審査に落ちてしまうでしょう。

滞納歴は保証会社間で共有されていますが、数日程度の支払い遅れであれば記録されていない可能性もあります。

借金がある人

カードローンなどの滞納が続いてブラックリストに載っている方は、審査に通らない可能性が非常に高くなります。

奨学金の学生ローンの滞納や携帯電話の本体代の支払い滞納も「借金」とみなされ、入居審査で落ちる原因になることも。些細な支払いであっても遅れないように注意しましょう。

態度が悪い

不動産会社に対しての態度が高圧的な人や見た目が派手な人も、「入居後にトラブルを起こすかもしれない」と判断されて審査に落ちることがあります。
また、設備の交換や契約内容に無理な注文をつける人も、要注意人物と思われてしまい審査を通過しにくくなるでしょう。

相手に信頼してもらえるよう、言葉遣いや見た目にも気を配ってください。

年収に対して家賃が高い

家賃が月収の3割以上だと「収入に対して家賃が高すぎるのでは」と懸念されてしまい、家賃滞納を避けるために審査で落とされやすくなってしまいます。

多くの大家さんは物件を購入した時にローンを組んでおり、入居者からの家賃でローンを返済しているため、滞納のリスクは避けたいところ。ですから、入居者の支払い能力の有無はかなりシビアに判断しています。

勤続年数が短い場合や雇用形態が不安定な場合も、審査が不利になることがあるでしょう。

そもそも入居審査とは？

入居審査は、賃貸人（大家さん）が賃借人（入居者）に対して安心して部屋を貸すことができるかを判断するのが目的。「入居者が家賃を支払えるか」「近隣とトラブルを起こさないか」という観点で審査します。

審査は不動産会社か大家さんが行いますが、不動産会社が審査するのが一般的。保証人を立てることができない場合には、家賃保証会社からも審査されることになります。

入居審査でチェックされるポイントは以下のようなものです。

収入や預金
職業や雇用形態
家賃滞納の履歴や借金歴の有無
入居後にトラブルを起こさないか　など

夫婦や同棲して暮らす部屋を探している場合は2人の収入を合算して審査してもらえる可能性があるので、1人分の収入では不安な場合は不動産会社に相談してみましょう。

★関連記事：賃貸契約の入居審査における基準や日数、落ちる理由・対策を解説

入居審査時に求められる情報や書類とは

入居審査では、様々な情報や書類を提出しなければなりません。
これらの情報や書類の内容が「部屋を貸しても安心な相手だ」と判断される要因になるため、丁寧・確実に対応しましょう。

必要な書類としては、以下のようなものがあります。

入居申込書
身分証明書のコピー（免許証など）
住民票（発行から3ヶ月以内の原本・入居する全員分）
所得証明書類（源泉徴収票・給与明細・課税証明書・納税証明書などのコピー）
連帯保証人をつける場合には、その人の収入証明と印鑑証明書（発行から3ヶ月以内の原本）

入居申込書には、入居者全員の情報を記載します。

入居者の住所、電話番号、性別、生年月日
勤務先の名称、業種、住所、電話番号、勤続年数
収入
連帯保証人が必要な場合には、その人の住所、年齢、勤務先など

必要な書類の中には発行までに時間がかかるものもあるので、早めに準備をしておくと契約がスムーズに進められるでしょう。

審査に通るように気をつけていても、落ちてしまうことはあります。
しかし、ある物件では入居審査に落ちても別の物件では審査にすんなり通るといったこともあるので、もし落ちてしまっても気持ちを切り替えて新しい物件を探してみましょう。

新たな物件探しを行う前に、「なぜ審査に落ちてしまったのか」と原因を分析するのがおすすめ。落ちた原因が分かれば対策も立てやすくなります。

ブラックリストに載っていたり滞納歴があったりするなら、「このような条件でも入居できる物件を紹介してもらえないか」と事前に相談するのも手です。相談する際は身なりや言葉遣いなども審査対象になっているので、真摯な対応を心がけるようにしましょう。

賃貸の入居審査に落ちた時はどうすればいい？

賃貸の入居審査に落ちると、「もう部屋を借りられないのでは？」と不安になるかもしれません。
しかし、一度審査に落ちても、適切な対策を取れば再チャレンジのチャンスはあります。
ここでは、入居審査に落ちた際に試せる方法を紹介します。

保証会社を変える

賃貸の審査に落ちたとき、まずは保証会社の種類を変えてみましょう。
保証会社の審査基準は統一されているわけではなく、会社ごとに異なります。
特に信販系保証会社は、個人信用情報をチェックするため、過去にクレジットカードの延滞や自己破産があると審査に通りにくくなります。
一方で、独立系保証会社は、独自の基準で審査を行うため、ブラックリストに載っていても通過できるケースも。
入居審査に落ちた場合は、不動産会社に相談し、他の保証会社を利用できるか確認してみましょう。

他の物件を探す

審査に落ちた理由は、大きく分けると「収入不足」「信用情報の問題」「保証会社との相性」のいずれかであることが多いです。
もし「収入に対して家賃が高すぎる」ことが原因であれば、家賃を下げることで審査に通る可能性が高くなります。
一般的に、家賃は月収の3分の1程度が審査の目安とされています。
例えば、手取り18万円で8万円の物件を希望する場合、審査に通るのは厳しいでしょう。
そのような場合は、家賃6万円程度の物件を選び直すことで、スムーズに審査に通る可能性があります。
また、クレジットカード払いが必須の物件にも注意が必要です。
このような物件では信用情報を確認されることがあるため、ブラックリストに登録されている場合、審査に落ちる可能性が高くなります。
クレジットカード払いの条件がない物件を選ぶことで問題なく契約できるケースもあるため、不動産会社に相談しながら物件を探してみると良いでしょう。

原因を解決して申し込む

もし審査に落ちた理由がはっきりしているのであれば、その問題を解決してから再度申し込むのも対策の一つです。
ブラックリストの対象になっているのであれば、信用情報が削除されるまで待ってから申し込む（※5～10年）。
無職または年収が安定しない場合は、安定した会社へ就職する。
連帯保証人がいないことが原因であれば、保証会社を利用してみる。
このように、原因に対して適切な対策を立てましょう。
不動産会社に相談すると、審査に通りやすい物件の紹介や、保証会社の選び方などのアドバイスをもらえることがあります。
一度審査に落ちても焦らず、別の方法を試しながら、次の申し込みに向けて準備を進めましょう。

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よくある質問

ここでは、ブラックリストと賃貸契約に関してよくある質問を紹介します。審査への影響や、通らない理由を事前に確認しておきましょう。

ブラックリストに登録されると賃貸契約はできない？

ブラックリストに登録されても、必ず賃貸契約ができないわけではありません。信販系の保証会社を利用する物件では審査に影響しやすいものの、独立系の保証会社や保証会社不要の物件であれば契約できる可能性があります。

大切なのは、信用情報に不安があることを踏まえて、審査に通りやすい物件を選ぶことです。家賃を収入に見合う金額に抑える、必要書類を早めに準備する、不動産会社に事前相談するなどの対策を取りましょう。

賃貸の審査に通らない理由は？

賃貸の審査に通らない主な理由は、収入に対して家賃が高い、家賃滞納の履歴がある、借金や信用情報に問題がある、勤務状況が不安定、申込時の態度に不安があるなどです。

審査では「継続して家賃を支払えるか」「入居後にトラブルを起こさないか」が見られます。審査に落ちた場合は、家賃を下げる、保証会社を変える、別の物件を探すなど、原因に合わせて対策しましょう。

まとめ

ブラックリストとは特定のリストではなく、信用情報機関に金融事故（延滞・債務整理など）が記録される状態のこと。
本人がブラックリストに載っていることで、賃貸の審査に影響します。
家賃滞納歴もLICCで共有されるため不利になる場合がありますが、保証会社の種類や物件選び次第で契約できるケースも。
信販系の保証会社より独立系を選んだり、家賃を抑える、代理契約を利用する、家賃が月収の3分の1以下になる物件や築年数が古い部屋を選ぶなど、対策次第で審査を通過できるチャンスが高まります。
一度落ちても、問題点を解決して再チャレンジすれば部屋が借りられる可能性は十分あるので、焦らず対策しましょう。
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監修者名

テクトピア編集部

プロフィール

テクトピアは、賃貸マンション・アパート建設で地元から厚い信頼を得る株式会社クラストの不動産賃貸課です。RC造を主体とした堅牢で耐震・耐火性に優れた建物を提供し、デジタロックなどの先進設備で安心・快適な暮らしを実現。首都圏・東海・関西エリアに3万件超の管理物件と約20店舗を展開し、24時間体制で入居者をサポートしています。  有資格者が在籍するテクトピア編集部が、不動産実務で培った知見をもとに本コラムを監修しています。